2020年はコロナウイルスの影響により株式市場は乱高下に見舞われています。
この記事をご覧のあなたも大きく利益を上げられた銘柄もあれば、大きな損失になっている銘柄もあることと思います。
株式投資は当たれば大きな利益になりますが、日々値動きも大きく相場が大きく、荒れる時には精神的にも堪えることもあるでしょう。
また、株式投資で利益を大きくするための条件の一つに投資金額を大きくすることがありますが、投資金額をあげるには元手をそもそも貯めないといけません。
今回はコロナの状況と元手の観点から株式投資家がポートフォリオの一環として注目したい投資対象に関して記事をお届けします。
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【目次】
株と一緒に注目したい投資方法
マイナス金利下は不動産市況に追い風
株式投資と不動産投資の違い
借入可能額を事前に把握することで不動産投資を安全に始められます
まとめ 自分の信用力を賢く使ってレバレッジを効かせよう
株と一緒に注目したい投資方法
株式投資のようにハイリスク・ハイリターンの投資手法と合わせて実施したい投資方法、それは実物資産の不動産投資です。
マイナス金利下は不動産市況に追い風
8月16日に、日銀の黒田総裁は、金融政策決定会合後に記者会見し、マイナス金利政策が2023年度以降も続くとの認識を示しています。
つまり、不動産投資を行う上での借入金利が引き続き低位に推移することを指しており、不動産投資の融資環境は投資家にとって追い風が続くでしょう。
なお、ポートフォリオの一環として保有したい投資対象は、融資を受けることでレバレッジを掛けて投資をすることが可能です。
いくらまで借り入れすると安全なのか、そもそも借り入れができるのかをご自身で判定することは難しいですが、借入可能額を無料で判定できるサービスがありますので合わせてご覧になってみてください。
株式投資と不動産投資の違い
株式投資と不動産投資のそれぞれの比較表はこちらです。
では、なぜ株式投資に加えて不動産投資を検討してみるとよいかというと、
- コロナ禍であっても居住物件の値動きは穏やか
- 個人の信用力を元に少ない自己資金でレバレッジが効く
- 株式投資にはない節税効果
- 団体信用生命保険で保険代わりになる
上記の点は株式投資含め他にはない不動産投資ならではのメリットがあるからです。
コロナ禍であっても居住物件の値動きは穏やか
値動きは株と不動産を比較すると株式のほうが日々の値動きが荒く、不動産では1日で20％も上下することはありません。
特にレバレッジを効かせて株式投資をした場合には日々の値動きどころか1分1秒の値動きも気になって仕方がないでしょう。
同じくレバレッジをかけて行う不動産投資の場合、不動産価格の日々の値動きに悩まされることはありません。
個人の信用力を元に少ない自己資金でレバレッジが効く
もし株式投資の信用取引でレバレッジをかけていて、持っている株式が想定と異なる動きをした場合には追証のリスクがあります。
不動産投資の場合借入金額よりも不動産価格が低いからと言って追証になることはありません。
また、あなたの信用力(勤め先、年収など)を元に銀行から借り入れをして不動産投資をすることができます。
結果、自己資金わずか10万円程度で3,000万円の投資を行うことができ、自己資金に対して300倍のレバレッジをかけることができます。
株式投資にはない節税メリット
株式の保有で節税できることは無く、むしろ売却時のキャピタルゲインと配当時には必ず課税されますし、株式投資をすることによる節税は特にはありません。
一方で不動産投資の場合には、確かに売却益、家賃収入に関して確定申告して税金はかかりますが、不動産の取得費用や減価償却費、ローン支払いの金利などが経費にできることで節税にもなります。
団体信用生命保険で保険代わりになる
株式投資で保険を付帯することはできません。
一方不動産投資であれば団体信用生命保険（以下団信）を付帯することができます。
団信とは、不動産投資ローンの返済中に万が一のことがあった場合、保険金により残りの不動産投資ローンが弁済される保障制度です。
最近では保証も充実しており、ガンに罹患すればローンが弁済されるガン団信も出てきています。
不動産投資の団信に加入することで、生命保険代わりにすることが可能です。
借入可能額を事前に把握することで不動産投資を安全に始められます
株で大きく利益を出すためには元手を大きくしないといけませんが、元手を今すぐ大きくしたければ信用取引でレバレッジをかけるしかありませんし最近ではコロナ禍で値動きも激しいものになっています。
一方で、株式投資と一緒に注目したい投資先である不動産投資は、ご自身の信用力を賢く活用することで信用力に応じて銀行からの借り入れで投資をすることができます。
ただ、株式投資でも自分がいくらまで投資をすると安全なのかは客観的に判断することは難しいですよね。
不動産投資もそうです。
そういったお悩みを解消すべく、この度画期的な新サービスが誕生しました。
物件を選ぶ前に不動産投資ローンの借入可能額が判定できるサービス「インベースバウチャー」です。
全国賃貸住宅新聞やヤフーニュースでも話題となりました。
こちらのページからインベースバウチャーサイトに移動無料でバウチャー発行をすることができます。
是非一度ご自身の借入可能額を確認してみて下さい。
借入可能額の判定でわかること
インベースバウチャーサービスを使うことで、下記内容が不動産投資をする前にわかります。
・不動産投資ローンの借入可能額
・借入時の想定金利
インベースバウチャーとは、不動産投資ローンの借入可能額と適用金利を事前に判定するものです。
ユーザーの収入等の情報をもとに、これまでに3,000件以上の不動産投資ローンの相談を受けてきたMFSが持つ媒介ノウハウと金融機関との連携により把握をすることが可能です。
バウチャー発行で、借入可能額を判定することにより、安全に投資できる金額の上限を把握することができます。
借入可能額の判定をすることで物件購入のプロセスも変わる
インベースバウチャーの発行によって、物件購入までのプロセスも大きく変わります。
従来では下の図のように物件を選んでから不動産投資ローンを選んでいました。
残念ながら、このプロセスでは、審査に通らない・割高な金利のローンになるなどのリスクを避けることができません。
一方、バウチャーを発行することで、予算を決めて物件を探し、物件が決まると同時にローンも決まります。
バウチャーの発行方法はオンラインで完結
このバウチャーの発行はとても簡単です。
あなたのプロフィールをインベースのマイページで 20項目入力するだけで発行できます。
面倒な源泉徴収票、免許証、など個人情報記載の書類や購入予定物件の資料も不要です。
もし、ご自身で借入可能額を調べようと思って銀行を訪ねても取り合ってもらえません。
一方、インベースバウチャーであれば、ご自宅で簡単に申込が可能です。
しかも無料で発行できます。
まとめ 自分の信用力を賢く使ってレバレッジを効かせよう
今回はコロナの状況と元手の観点から株式投資家がポートフォリオの一環として注目したい投資対象に関して記事をお届けしました。
株式投資にはない利点が不動産投資にはあるため株式投資に合わせて投資を検討したい投資対象ではないでしょうか。
しかも、不動産投資であればあなたの信用力を元に賢くレバレッジを効かせて投資をすることができます。
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